採用公募:近畿大学国際学部(国際協力および周辺領域)教員(講師または准教授)
近畿大学国際学部では、教員(国際協力および周辺領域)(講師または准教授)を公募しております。詳細は以下のウェブサイトをご参照ください。
なお、採用予定日は、2024年4月1日、応募締め切りは2023年7月14日です。
教員採用情報
本件にかんするお問い合わせ先
近畿大学国際学部
学部長補佐:高木 宏幸
- E-mail:takagi [at] (* [at] の部分を@に修正してご使用ください)
近畿大学国際学部では、教員(国際協力および周辺領域)(講師または准教授)を公募しております。詳細は以下のウェブサイトをご参照ください。
なお、採用予定日は、2024年4月1日、応募締め切りは2023年7月14日です。
近畿大学国際学部
学部長補佐:高木 宏幸
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所(AA研)では、海外で調査・研究をされる方を対象として、研究情報交換ネットワークFieldnetを運営しております。
文系・理系を問わずさまざまな分野の研究者600名以上が登録しています。
Fieldnetでは、「フィールドネット・ラウンジ」と称して、次世代の研究者が組織するシンポジウムやワークショップ等の企画を、毎年、公募により開催しています。次世代の研究者が研究者間ネットワークを広げる一助となることを目的としています。ふるってご応募ください。
※一部未確定の部分がある企画でも、実施に向けてAA研所員から助言を受けられる場合があります。
※申請書は英語でも作成できます。
博士課程後期の大学院生、各種研究員、助教など次世代の研究者で、Fieldnetのメンバー(登録者)の方は、どなたでも企画責任者となって応募することができます。
Fieldnetに未登録の方は、事前に登録を済ませてからご応募ください。
シンポジウムやワークショップ等の企画 2件程度(採択された企画には、1件あたり30万円を上限に開催経費を助成します)。
文理の学問分野を問わずフィールドワークに関連するシンポジウムやワークショップ等の企画を公募します。若手研究者が主体となって企画したものに限りますが、登壇者が全員若手である必要はありません。日本国内外で行ったフィールドワークにより得られた知見や、フィールドワークの手法に関する企画を歓迎します。特に、学際的な企画を期待します。
2023年7月24日(月曜)必着
2023年8月上旬を予定
※詳細は企画公募要項(PDF)をご覧ください。
過去3年度に実施された企画
これまで実施された企画の詳細については、「フィールドネットラウンジ」をご覧ください。
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所
フィールドサイエンス研究企画センター
フィールドネット事務局
※お問い合わせはメールにてお願いいたします。
以下のとおり、国際開発学会2024年度(2023年10月1日から2024年9月30日)の支部・研究部会の募集を行います。
支部・研究部会は、学会員相互の研究水準の向上、情報共有、ネットワーキングの充実などを目的にした学会事業の一環です。支部・研究部会は学会員による申請ベースで設置し、学会本部(企画運営委員会)より一定額の助成金(2023年度は上限20万円でしたが、2024度の上限額については現時点で未定です)を配布して、研究活動を支援する仕組みです。
なお、支部・研究部会の設置は原則として学会年度ごとに認められますが、研究部会は3年を限度に継続的な活動を行うことが可能です。さらに1年延長したい場合には申請を行う前に本部事務局までお問い合わせください。支部・研究部会とも、新規で活動する場合だけではなく、継続して活動する場合にも必ず申請してください。
助成金は会議費その他の活動費に充てることが出来ますが、年度末に会計報告が必要です。なお、学会員に対する講師謝金等の支払いは認められませんのでご注意ください。また、支部・研究部会は学会ニューズレターで活動報告をすることが義務付けられています。
以下の指定様式「設置申請書」および「希望助成額シート」の2ファイルをダウンロードし、必要事項を記入のうえ、指定するGoogle Formからご提出ください。また、継続希望の研究部会は、これまでの『活動実績報告書』も併せてご提出ください。
申請書類の作成に際しては、指定様式の項目に掲載している【2024年度専用】のファイルをご使用ください、前年度までの旧書式で応募された場合、却下することもありますのでご注意ください。
支部・研究部会それぞれ、該当する以下の2ファイルをダウンロードして申請書類を作成してください。
2023年6月1日(木曜)~ 6月30日(金曜)(日時厳守・日本時間)
現在活動中の支部・研究部会であっても、上記期間中に継続申請の連絡がない場合(募集期間終了後に連絡があっても)は、翌年度の活動を認めない、あるいは助成金を減額すること等がございますので、ご注意ください。
何らかの理由で提出が遅れる場合には、事前に必ず本部事務局まで連絡してください。
以下のGoogle Formに必要事項を記入したうえで、申請書ファイルと希望助成額シートのファイルを添付して申請してください(なお、継続する研究部会はこれらのファイルとは別に『活動実績報告書』も提出してください)。
2024年度の支部・研究部会については、2023年8月中旬に予定されている理事会で審議し仮承認する予定です。仮承認された場合、2023年10月1日から支部・研究部会としての活動をすることができます(2024年9月30日まで)。
2023年11月11日(第34回全国大会1日目)に開催される会員総会で予算が正式承認されるまで、助成金はお渡しできません。そのため、総会終了までに発生する活動費用は立替払いで対応して頂きます。
2023年11月12日昼休み(第34回全国大会2日目)に開催される説明会後、助成金をお渡しします。この説明会は、助成金の目的・使用ルールについて周知するもので、理由なく説明会に不参加の場合、助成金は渡しません。
活動期間終了後は2週間以内(2024年10月15日まで)に、活動報告および会計書類(証憑含む)を指定された方法でご提出いただきます。
国際開発学会・本部事務局
ファイル記入、提出にあたって疑問などがある場合には、できるだけ早く本部事務局まで連絡してください。
先日行われた次期(第12期)1号理事候補選挙の結果を踏まえ、下記19名の会員から了承を得られましたので、第12期1号理事に就任することが決まりました。就任(任期開始)は、2023年11月11日(土曜)に開催される第34回会員総会終了後となります。
(敬称略・五十音順)
伊東早苗(名古屋大学)、小川啓一(神戸大学)、小國和子(日本福祉大学)、川口純(筑波大学)、北村友人(東京大学)、黒田一雄(早稲田大学)、樹神昌弘(神戸大学)、坂上勝基(神戸大学)、佐藤仁(東京大学)、佐藤寛(開発社会学舎)、澤村信英(大阪大学)、島田剛(明治大学)、杉田映理(大阪大学)、高田潤一(東京工業大学)、高橋基樹(京都大学)、藤掛洋子(横浜国立大学)、松本悟(法政大学)、山形辰史(立命館アジア太平洋大学)、山田肖子(名古屋大学)
なお、第12期会長候補については、役員候補選出規程(下記参考をご参照ください)に基づき、上記19名から選出することになります。春季大会時(6月10日)に開催される第119回理事会で次期会長候補者を決定する予定です。
専攻分野や地域、所属機関等のバランスを考慮して選任される2号理事の候補者については、6月10日夜に開催される第12期2号理事候補決定会合で決定し、会合後にご本人への打診を行います。候補者が確定した後、改めてご連絡いたします。
(参考:国際開発学会役員候補選出規程の該当箇所。太字は事務局による。)
第1条 学会定款第11条第1項にもとづき、次期会長・副会長・常任理事の各候補は、現任の理事会において選出し、次期理事会の了承を得たうえで、直近に開催される会員総会の出席者(委任者も含む)の過半数の承認をもって、会長・副会長・常任理事として正式に選任するものとする。
第2条 現任の理事会が次期理事会及び直近に開催される会員総会に提案する会長候補は、次期1号理事に選出された者の中から、現任理事5人以上の推薦にもとづき、現任の理事会での審議を経て決定する。会長候補の推薦・選考にあたって各理事は学識、学会への貢献、会務の円滑な執行の可能性を十分に考慮しなければならない。複数の会長候補の推薦があった場合は、現任の理事会出席者による投票において最も得票の多い者を候補とする。
国際開発学会・本部事務局
大阪大学人間科学研究科 共生学系では、下記1・2・3に関する研究や教育を担当する専任教員(教授、准教授または講師)を募集しています。
今回は複数名の教員を同時に公募するものです。
詳細は、以下の当該ウェブサイトをご参照ください。
なお、採用予定日は2024年4月1日、応募締切は2023年6月30日(日本時間)です。
大阪大学人間科学研究科
教授・杉田映理
開催日時:2023年5月19日(金)16:00~18:00
zoomオンライン開催、参加無料・要申込
経済・社会・環境課題に取組むSSE unitsとの連携・協働、健康格差拡大、移民を含めた脆弱層が取り残される状況に対して、SSEとの関連で現状と課題を考える。
広くwellbeingや持続可能な社会、SDGsの実現に対して、国際的にSSEに期待される取り組みについて議論したい。
藤田雅美さん
国立国際医療研究センター国際医療協力局、長崎大学客員教授
みんなの外国人ネットワーク(MINNA)
佐藤寛(さとかん)さん
開発社会学舎・主宰、ソリダリダード・ジャパン共同代表理事
古沢広祐(SSE研究部会代表)
◎参加希望は、以下に申し込み下さい。開催前日までにアクセス先を案内します。
廣田裕之さん連載コラム(第65回)
「国連総会で持続可能な開発に向けた
社会的連帯経済の推進決議が可決」
・・・今回の決議案を出した15か国の中にアジアの国が1つも入っていないことはアジア人として非常に残念に思います・・・国連が認定した社会的連帯経済を日本で、またはお住いの地域で推進したいと行政マンや政治家に伝えると、そのうち理解者が現れて日本のどこかで社会的連帯経済を本格的に推進するようになるかもしれません・・・
国際開発学会SSE研究部会
古沢研究室
2018年初版から重版が続き、新しい情報を加えた改訂版が刊行されました。初版から72ページ増加、内容も大きく改訂されましたので紹介します。認定制度導入後の動きや国際的なFT運動、日本の認定都市のまちづくりに関する最新状況などを更新。
開発途上国の生産者の生活改善という点のみならず、コミュニティ開発の仕組みがビルトインされるフェアトレードのビジネスモデルを検討。国連の持続可能な開発目標(SDGs)を踏まえ、日本と途上国間のコミュニティビジネスの構築や途上国との倫理的商品開発の視点から、日本のフェアトレードビジネスモデルの興隆のあり方を調査研究、政策提言を行う。
第1章 フェアトレードとフェアトレードタウンの今――基礎知識[長坂寿久]
第2章 現代のアンフェアトレードの非継続性について[小林尚朗]
第3章 持続可能な発展・開発動向とフェアトレード――社会・経済システム変革の可能性[古沢広祐]
第4章 SDGs時代のフェアトレードと倫理的貿易[佐藤寛]
第5章 フェアトレードタウン運動の新しい展開――日本のフェアトレードタウン基準と逗子市の事例を中心に[長坂寿久]
第6章 企業とフェアトレード――国際フェアトレード認証制度より[中島佳織]
第7章 メキシコのフェアトレードコーヒー生産者のバリューチェーン展開――JICA-FTPプロジェクトの総括と提言[山本純一]
第8章 フェアトレードにおける前払いの意義――連帯型フェアトレード団体のラオスコーヒー事業の経過を踏まえて[箕曲在弘]
第9章 「南」の小規模農民の視点から見たフェアトレード[牧田りえ]
第10章 コミュニティ開発としてのフェアトレードへの取組み[土屋春代・井上禮子・平澤志保]
第11章 フェアトレードと倫理的消費の10年――全国調査から明らかになったその動向[渡辺龍也]
第12章 日本のフェアトレード市場調査2015報告(1)[増田耕太郎]
第13章 日本のフェアトレード市場調査2015報告(2)――店舗(ショップ)と輸入・卸団体からの声(記述回答の分析)[森田恵]
第14章 日本のフェアトレードへの取組みのための政策提言[長坂寿久]
明石書店(担当:大江)
2023年度の学会賞の候補作品を公募します。
2021年1月1日から2023年6月30日までに公表された国際開発学会員の著作または学術論文が審査の対象となります。
学会賞、奨励賞、論文賞、賞選考委員会特別賞の4つの部門で審査が行われます。応募作品の受付は、5月1日(日曜)から6月30日(木曜)まで(当日消印[または発送記録]有効)です。
応募は自薦、他薦を問いません。
対象となる本または論文各5部(本についてはオリジナル1部、残り4部はコピーでも可;論文については全てコピーでも可)を、下記の学会賞選考事務局宛に送付してください。
電子媒体がある場合にはあわせて提出して下さい。応募の際には、応募用紙を記入の上添付してください。応募用紙は学会賞のページからダウンロードできます。
学会賞の応募作品と、2022年1月1日から2023年12月31日までに『国際開発研究』に掲載された研究論文・研究ノート・調査研究報告を対象として、各賞に関わる審査を行います(当該の『国際開発研究』に掲載された研究論文等は自動的に審査対象になるので応募する必要はありません)。
なお、応募者は、2023年5月1日時点で学会員であり、かつ2023年6月30日時点で会費未納者でないことを要します。
受賞者には、原則として、当該年度の12月前後に開催される全国大会における授賞式や受賞者セッションに、参加することが求められます。
数多くの作品のご応募をお待ちしております。
詳細については、学会賞のページに記載されている「国際開発学会賞選考内規」をご覧ください。
国際開発学会・賞選考委員会
事務局
〒606-8501 京都市左京区吉田下阿達町46
京都大学東南アジア地域研究研究所 三重野文晴研究室気付
E-mail: mieno-lab [at] (* [at] の部分を@に修正してご使用ください)
一般社団法人国際フレンドシップ協会(IFA)では、「ジュニア大使友情使節団・パラオ班」団員の募集を開始しました。以下、ご案内しますので、ご知友等でご興味おありの方に、是非ご紹介ください。
当協会HPより参加申込書をダウンロードの上、記入郵送(詳細下記HP参照)。
その他詳細については、下記にご連絡ください。
一般社団法人国際フレンドシップ協会HP
ジュニア大使担当
東海支部では、この度、国際ビジネス研究学会中部部会との共催で、海外産業人材育成協会(AOTS)による企業グローバル化支援に関する以下の講演会を実施いたします。
多賀寿江 氏 [一般財団法人海外産業人材育成協会(AOTS)]
以下のサイトからお申込みください。確認メールが自動送信されます。
*申込締切:2023年5月19日(金曜)18:00
参加をご希望の皆様は、上記URLよりお申し込みを頂けましたら幸いです。どうかよろしくお願いいたします。
国際開発学会・東海支部
林尚志(南山大学経済学部)
第24回春季大会(2023年6月10日・11日)の情報更新、及び参加登録についてのお知らせです。
参加登録の事前登録期間(割引料金)を本日4月29日(土曜)としておりましたが、【5月6日(土曜)】までに変更させて頂きました。採択通知を受けられました皆さまにおかれましては、お早めの登録をぜひ宜しくお願い致します。
なお、最終の参加申込み締切は【2023年5月14日(日曜)】です。皆さまの参加登録をお待ち申し上げております。
6月11日(日曜)実施のエクスカーションについての情報をウェブサイトにアップしております。大会参加登録と合わせてお申し込み頂けます。
男鹿市・五城目町・羽後町という3つのオプションから選択頂けますので、ぜひご検討下さい。当日会場でのお申込みはできません。必ず大会参加申込みと合わせて、【5月14日(日曜)】までにお申し込み下さい。
大会開催中は託児サービスを手配いたします。またエクスカーションもお子様同伴での参加も可能ですのでご相談下さい。託児利用・お子様同伴でのエクスカーション参加をご希望の方は、大会参加申込締切と同じく【5月14日(日曜)】までに、下記内容をご連絡ください。
高橋今日子(実行委員会・会場設営担当)
春季大会の会場となる秋田市文化創造館の建物は、1967年に秋田県立美術館として久保田城跡・千秋公園近くに竣工されました。
空に突き出す独特な形状の屋根と円状の窓は、内部にたくさんの光が降り注ぐようにと設計されたものです。冬場の日照時間が極端に少ない秋田にある美術館にとっては、採光のために必要な形状だったと言えます。
今大会は口頭発表40件、ラウンドテーブル5件、企画セッション3件、ポスター18件の、計66件の発表が予定されています。多様な文化活動と出会いの場になることをミッションとする文化創造館にて、皆さまの活発な議論が展開されることを、心より楽しみにしております。
第24回春季大会実行委員会
実行委員長:工藤 尚悟(国際教養大学・准教授)
2023年4月28日、佐藤仁会長(東京大学東洋文化研究所 教授)が「政府開発援助等及び沖縄・北方問題に関する特別委員会(第五回)」の参考人として出席しました。
『我が国の開発協力をめぐる諸課題と開発協力大綱の在り方に関する件』について、京都大学大学院法学研究科の中西寛教授らとともに意見を述べ、質疑に対応しました。
この度、3月31日に「生物多様性国家戦略 2023-2030」が閣議決定されました。
本戦略は、昨年12月に生物多様性条約第15回締約国会議(COP15)において採択された生物多様性に関する新たな世界目標「昆明・モントリオール生物多様性枠組」を踏まえ、世界に先駆けて策定されました。
2030年のネイチャーポジティブ(自然再興)の実現を目指し、地球の持続可能性の土台であり人間の安全保障の根幹である生物多様性・自然資本を守り活用するための戦略としております。
電子版につきましては、下記ページよりご覧いただくことができます。
「生物多様性国家戦略2023-2030」の閣議決定について | 報道発表資料 | 環境省 ()
生物多様性国家戦略 | 生物多様性 -Biodiversity- ()
今回の戦略では、生態系の健全性の維持・回復の他にも、自然を活かした地域振興等の社会課題の解決、ネイチャーポジティブに資する経済活動、一人一人の行動変容などが基本戦略の柱として記載されるなど、今まで以上に多様な主体の連携と社会変革の重要性が強調されております。そのため幅広に周知をしたく連絡をさせていただきました。
本戦略に基づく生物多様性保全の取組について、引き続きご理解とご協力をお願いできれば幸いです。
環境省 自然環境計画課
生物多様性戦略推進室
オンライン公開講座
法政大学大学院連帯社会インスティテュートでは、ILO駐日事務所、(一社)JCA、(公社)教育文化協会の後援により、2022年度に引き続き、社会的連帯経済をテーマとする連続公開講座を開催します。
講座は以下のスケジュールにて、オンライン(Zoomウェビナー)で開催いたします(事前申込制)。
参加費は無料となっております。以下のフォームより、ぜひお申込みください。
法政大学 連帯社会インスティテュート(協同組合プログラム)
(担当)
法政大学大学院 連帯社会インスティテュート
教授:伊丹謙太郎
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所では、2023年6月24日(土曜)に、「海外学術調査フォーラム」を、以下の通り対面にて開催します。
本フォーラムは、全国の研究者が、個別の学問分野を越えて、また、文理の境界も越えて、 海外学術調査にともなう様々な情報交換や交流を目的に開催するもので、今年で40周年を迎えます。
個別のフィールド調査で豊かな経験を積まれた研究者、これから新たなフィールド調査を行おうとする研究者、 近い将来フィールド調査研究を計画している若手研究者などによる情報交換や研究ネットワーク構築の機会となっています。
皆さまのふるってのご参加をお待ちしております。
13:00-14:00 全体会議
「科学研究費の執行についての説明と質疑応答」
挨拶:近藤 信彰(AA研 所長)/質疑:飯塚 正人(AA研)
講演:日本学術振興会担当者
14:10-15:30 ワークショップ
共通テーマ「デジタル時代のフィールドサイエンスと共同研究の可能性」
挨拶:塩原 朝子(AA研 副所長)/司会:外川昌彦(AA研)
報告1:矢原 徹一(九州オープンユニバーシティ)
「東南アジアの植物多様性を調べる-ゲノム解析とアジア太平洋生物多様性観測ネットワーク」
報告2:飯田 卓(国立民族学博物館)
「フィールドサイエンスにおける一次資料のアーカイビング―学術知デジタルライブラリの軌跡」
報告3:星 泉(AA研)
「チベット牧畜民の伝統文化のフィールドアーカイビング」
15:40-17:10
テーマ別分科会
17:15-17:30
ラウンドテーブル
海外学術調査フォーラムの詳細については、こちらをご覧ください。
参加登録フォームは以下となります。
*登録受付期間:4月10日(月曜)~6月21日(水曜)正午
東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所(AA研)
海外学術調査フォーラム事務局
同志社大学グローバル地域文化学部では、専任教員(アメリカコース[スペイン語]任期無し)を2名募集いたします。
採用年は1名が2024年、もう1名が2025年となります。
(採用年ついては、第一次選考通過後にご相談いたします)
募集要項は以下をご覧ください。
同志社大学グローバル地域文化学部
ご質問がございましたら、以下にお問い合わせください。
「グローカルな仲間たち」では、国際協力(村落開発・貧困20230513-づくり(地方創生・地域再生)との両方で活躍できる「グローカル」人財育成の研修を実施してきています。
国際協力の分野で世界で半世紀も使われているPCM(プロジェクト・サイクル・マネジメント)を、国内の地域再生マネージャーの開発理論である「二軸四象限」と融合し、新しいPCM研修を実践してきました。
この取り組みが認められ群馬県の中之条町では定期的にPCM研修を実施、リアルとオンラインのどちらからでも同時に参加できるシステムをつくり、これまで多くの人材を発掘、地域プロジェクトマネージャーや地域おこし協力隊として登用してきています。また海外に飛び出していった方もたくさんいらっしゃいます。
このグローバルxローカルなPCMを下記の内容で開催いたします。
三好崇弘(グローカルな仲間たち主宰)
国際協力のコンサルタントとして世界30カ国でプロジェクトマネジメントの分野で活躍。国際協力のスタンダードであるPCM(Project Cycle Management)の講師資格であるモデレーターを取得(PCMを日本で開発した㈶国際開発高等教育機構(FASID)認定)。
PCMを国内で普及するための国内初のNPO(特定非営利活動法人)PCM Tokyoを2004年に設立、副理事長や代表理事を務め、大手民間企業や自治体にPCMを普及。
『グローバル人材に贈るプロジェクトマネジメント』(共著)を発行。プロジェクトマネジメントの世界標準化を推進する米国PMI(Project Management Institute)が認定するPMP(Project Management Professional)保持者【】。
横浜国立大学、東京芸術大学、京都大学、龍谷大学、宮城大学などの教育機関や多くのNPO職員に対して、現場につかえるプロジェクトマネジメントの研修を実施。現在、宮城大学客員教授、放送大学非常勤講師。
*上記の講師に加えて、当日はファシリテーター(グループワークの進行役)も配置予定です。
国際協力や日本の地域おこし・地方創生・地域再生にかかわっていきたい方。地方で働くためのスキルを身につけたい方。青年海外協力隊、地域おこし協力隊や地域プロジェクトマネージャー、社会貢献するプロになりたい方。国際協力で使われているマネジメント方法を学びたい方。業界を超えた新しい人脈を形成したい方。学生歓迎。オンライン参加の方は、パソコン技術(ワードの描画で簡単な図を描ける程度) と、当日パソコン(カメラとマイク付き)とWifi接続(自己負担)が必要です。
以下のURL内のリンクからご応募ください。
参加人数が12人になった段階で締め切り。または5月8日(月曜)に最終に締め切ります。 最低人数以上の応募がありますので、開催はすでに決定しています。
ご質問等は以下のメールアドレスにてご質問を受け付けています。
中之条アカデミー事務局・枝拓未
また、PCMの内容に関する質問はこちらでも受け付けます。
研修企画:三好崇弘(グローカルな仲間たち)
時間割はこちら=>
前回の事後アンケート結果はこちら=>
(1)RCTを実現するランダム・アサインメント(無作為割付)の演習を新しく追加しました!!(ランダム・サンプリングとの違いと演習も同時に行います)
(2)回帰分析の手計算の演習をさらに充実させました。まさか回帰分析が手計算でできるなんて!!
Zoomで開催します。講義はビデオ録画してサイトで公開しますので、見逃したコマや復習にご利用いただけます(受講生のみ、講義後1週間限定)。
IDCJ評価部
最大30名 (最少開催人数:10名)
ウェブサイトの[お問い合わせ・お申し込み]ボタン(クリックするとGoogleフォームが開きます)より、必要事項(お名前、所属、電話番号、メールアドレ)を明記の上お申し込み下さい。
2.5日間:3万9000円(税込)
*事前研修(自由参加)にもご参加いただけます
2023年5月31日(水曜)17時
*定員になり次第締め切りとさせていただきます
テキストは日本在住の方には印刷して宅急便でお送りします。また事前にデータでお送りします。
国際開発センター(IDCJ)評価部
主任研究員・佐々木亮
EDU-Portニッポンでは、現在下記の2つの公募を実施しております。
EDU-Portニッポンについては、下記のホームページをご覧ください。
EDU-Portニッポンは、「令和5年度 予測困難な時代の学びを保障する学習手法の共有と海外展開に関する調査研究(フィージビリティ・スタディ)」の公募を開始いたしました。
本調査研究は、
のいずれかをテーマに、調査対象国・地域の教育的な課題・ニーズを調査し、これに対応した日本の特色ある教育活動を実際に現地で展開することにより、日本型教育がどのように現地の課題を解決し、ニーズを満たすことができるのかを実証的に明らかにすることを目指します。
詳細は、下記をご参照ください。
———————————————————————–
EDU-Portニッポンは、「令和5年度・第1回応援プロジェクト」の公募を開始いたしました。
本事業では、
ことを目的として、教育関連事業を行う機関等を対象に公募を実施し、審査・採択ののち、必要な支援を行います。
詳細は、下記をご参照ください。
文部科学省 日本型教育の海外展開(EDU-Portニッポン)事務局
株式会社コーエイリサーチ&コンサルティング
(担当:鈴木、奥川、守屋、大庭、松浦)
2023年5月9日より、理事候補者選挙が始まりました。
5月9日 午前8:00に「国際開発学会 選挙管理委員会」から下記2通のメールが各会員に送信されております。1通目にWEB選挙システムにアクセスするためのURLが載っています。
もし、これらのメールを受け取っていない場合は、まず迷惑メールに振り分けられていないかご確認下さい。やはり受け取っていない等の状況がありましたら、下記ヘルプデスクまでお問い合わせください。
なお、選挙権は、去年の12月の総会時点で会員だった皆さまにあります。(ただし、現在休会中の方は投票できません。)
選挙に関する情報は、選挙管理委員会特設サイトをご参照ください。
是非とも投票へのご参加をお願いできれば幸いです。
国際開発学会・選挙管理委員会
会員の重田康博(国際協力NGOセンター(JANIC)政策アドバイザー/宇都宮大学)です。
この度、JANIC/THINK Lobbyでは、研究誌『THINK Lobbyジャーナル』創刊号をしましたので、お知らせします。
私も編集を担当しています。本誌は、学会誌ではないので、会員にならなくても、研究者、院生なども投稿が可能性です(研究論文は査読あり)。詳しくは、下記に情報をお読み下さい。
広く大学関係者や研究者などにご紹介いただければ幸いです。どうぞよろしくお願いします。
JANICの下に設立されたシンクタンク THINK Lobby は、研究誌『THINK Lobby ジャーナル』を創刊しました。
本誌は、私たち市民が政策を提案するための「政策起業力」を育むという THINK Lobby の目的達成に向け、グローバル市民としての意識を持つ幅広い世代の研究を後押しし、研究成果の交流
の場を提供します。
創刊号では、市民社会の視点から貧国撲滅や平和構築等の国際課題に取り組んできた研究者による研究ノート/調査報告に加え、市民社会シンクタンクの意義をテーマとした識者による座談会記事や、台湾のオードリー・タン氏を論客に迎えた THINK Lobby 設立記念イベントの講演録等を収録しています。
本誌は今後、定期刊行物として毎年 3 月に発刊されます。国際協力 NGO センターまたは THINK Lobby と何らかの接点を持つ NGO 関係者、専門家や SDGs に関連するテーマに取り組む学術
関係者・実務従事者等から随時、広く投稿を募集しています。
平和で公正で持続可能な世界の実現に向け、グローバルな視点で、「経済」「社会」「環境」「人権」「政治」分野に焦点をあてたもの。
巻頭挨拶
市民社会シンクタンクの挑戦 すべての人々が自由に行き交い、議論できるロビーを目指して
座談会記事
市民と政府をつなぐ「中間組織」としての存在感に期待 共感を広げる発信力と企画力を
報告記事
「社会変革は『わたし』の手から~市民社会シンクタンクの挑戦」オードリー・タンさんと阿古智子さんの対話から
研究ノート
調査報告
市民社会スペースに関する知見の現在地
報告記事
活動記録
書評:『増補改訂版 日本ボランティア・NPO・市民活動年表』(2022)
大阪ボランティア協会ボランタリズム研究所 監修
石田易司/岡本仁宏/永岡正己/早瀬 昇/牧口 明/目加田説子/山岡義典 編
編集後記
市民によるシンクタンクはなぜ必要なのか?
J-stage ()
から無料で全文ダウンロードいただけます。
Amazon()をご利用ください。
重田康博(JANIC THINK Lobby政策アドバイザー/宇都宮大学)
「平和で公正で持続可能な世界の実現」に向け、2022年4月より政策提言・啓発部門の強化を目的に、本部門の名称を改め設立しました。
政府任せではなく、市民一人ひとりが共に学び、考え、行動し、つくりたい社会を実現すること。そのために、市民社会シンクタンクを国内外の組織や研究者と共につくり、調査研究・政策提言・情報発信を通じて、市民が社会を変えるための手段と機会を創出します。
NPO 法人国際協力 NGO センター(JANIC)
THINK Lobby 担当:芳賀
今月、「脱開発と超SDGs」(創成社新書)を上梓しました。
これまでの40年間、私自身が主にJICAでの職業人生を通じて深く関わり続けた「開発」について、未来の世界を見据えながら愚見を述べてみました。
あえて、体系的な理論書、学術書の体裁はとらずに、あるときは物語風に、なるべく多くの人、若い人たちにも親しんで頂けるようなスタイルをとりました(ちなみに、本書終章で述べたことの一部を実行に移すため、3月にForum2050()という団体を立ち上げました)。
未来において、私たちや私たちの次の世代が望む世界を創造しようと試みるとき、私たちは何を意識し、何により多くの重点をおいて行動してゆくべきか? 「開発」や未来の世界の在り方に強い関心をもっておられるみなさんと一緒に考え、協働していくために、書きました。
一人でも多くのみなさんに読んでいただき、建設的なご批判を寄せていただけましたら幸いです。
戸田隆夫(Forum2050代表/明治大学特別招聘教授)
まもなく開催まで1週間ほどとなりました。今大会には、約200名の皆さまにご参集頂く予定です。
加えて、国際教養大学の学生を中心に40名ほどのボランティアが大会開催をサポートしてくれます。
当日に皆さまを会場にてお迎えできることを心より楽しみにしております。現地までどうぞお気をつけてお越し下さい。
以下に、第24回春季大会(2023年6月10日)のプログラムおよび参加に際してのご注意事項などをご案内いたします。
プログラム・論文集をアップしました。以下のリンクからアクセス・ダウンロードしてください。ダウンロードにはパスワードが必要となります。パスワードはお申し込みされた参加者の皆さんへ、実行委員会より別メールにてご案内いたします。
なお、プログラム・論文集はいずれも印刷・配布の予定はありません。各自アクセス・ダウンロードをお願いいたします。
Program:JASID2023春季大会プログラム案内.pdf
秋田市が提供する公共Wifi「秋田Wifi」が利用できます。ご希望の方は、事前に利用マニュアルをご確認ください
Akita City Wi-Fi Manual
本大会は、秋田県の地元メディアの取材があります。
秋田魁新報社と秋田朝日放送・秋田テレビの関係者が会場に出入りします。インタビュー等があった場合はご自身で判断いただき、ご対応いただきますようお願いいたします。
会場1階コミュニティスペースにて古着販売の社会実験を行っています。アンケート配布もあるので、お時間のある方はご協力ください。
第24回春季大会実行委員会
実行委員長:工藤 尚悟(国際教養大学・准教授)
名古屋大学大学院国際開発研究科では、2023年7月1日(土曜)にオープンキャンパスを開催いたします。
昨年度に引き続き、Zoomミーティングを使用してオンラインで実施いたします。また、日本語セッション(午前)、英語セッション(午後)の2部制で行います。
ぜひ、貴学の学生さん、お知り合いの方々にご案内・ご周知くださいますよう、よろしくお願いいたします。
なお、参加には事前登録が必要で。詳細は、以下のURLをご確認ください。
多くの学生さんの参加をお待ちしております。
名古屋大学大学院国際開発研究科
(オープンキャンパス)
(入試)
関西支部では下記の研究会をハイブリットで開催します。ご参加を希望される方は関西支部事務局までご連絡ください。Zoomアドレスをご共有させていただきます。
JASID関西支部事務局
FASIDでは、第254回BBLセミナー「新次元の開発パートナーシップ ~日アフリカ大学間プラットフォーム:大学の世界展開力強化を目指して~」をオンラインにて開催いたします。皆様のご応募をお待ちしております。
アフリカ54カ国の総人口は2050年には24億人を超え、世界人口の4分の1を占めると予測されています。アフリカには、資源に恵まれた国も多く、アフリカ大陸自由貿易圏(AfCFTA)に代表されるように大陸レベルの経済統合に向けた動きも進みつつあり、近年ラスト・フロンティアと称され注目を浴びています。
日本は、1993年以降、8回に渡りアフリカ開発会議(TICAD)を開催し、対アフリカ開発協力や日‐アフリカ間のビジネスの促進においてアフリカ諸国間の関係構築を目指してきましたが、その主なアクターは官(Public)、民(Business)、そして市民社会(Civil Society)でした。
「日本のアフリカ開発アクターとして、A(Academia)が足りない。これまでの外交やODA、大規模ビジネスだけでなく、多様な次元でアフリカとの関係を強化していく必要がある」と京都大学の高橋教授は問題意識を持たれています。そして、今後の世界成長の牽引役ともなりえるアフリカ諸国と日本間の教育交流が世界でも遅れていることに危機感を覚え、日本-アフリカ大学教育交流プラットフォームの構築に邁進されています。
第254回BBLでは、講師として京都大学の高橋教授、コメンテーターとして国際基督教大学の西村教授をお迎えします。日-アフリカ間の教育交流を通じた新次元の開発パートナーシップについて、日本とアフリカ諸国で教育交流を行う意義と意味について、日本、アフリカ諸国双方の観点からお話しいただきます。
高橋基樹氏(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究科教授)
コメンテーター:西村幹子氏(国際基督教大学教養学部アーツ・サイエンス学科教授)
以下、Peatixからお申込みください
*申込締切:2023年7月5日(水曜)
一般財団法人国際開発機構(FASID)
国際開発研究センター 担当:阪田/吉澤
この度、国際開発センター(IDCJ)評価グループでは、表記のセミナーを開催することになりました。
国際協力に携わる人で服を着ない人はいません。一方で、国際協力のファッションについて語られることは皆無でした。
しかし、現場のニーズに即した高い機能性が求められると同時に、ファッションは私たちが信じる諸価値つまりアイデンティティの表明の機会でもあります。
こうした認識を踏まえて、このたび、評価学の新しい試みである「協働評価」のアプローチを適用して、さまざまなステークホルダーから意見や経験を聴取して、国際協力人に適したグローバルスーツを企画しました。
その企画の過程と成果物(プロダクツ)を報告し、有識者からコメントをいただき、参加者と意見交換致します。なお、この「国際協力×ファッション」セミナーシリー ズは今後も開催していく予定です。このテーマに関心のある方はぜひご参加ください。
国際協力に携わる人で服を着ない人はいません。この度、「協働評価」(Collaborative Evaluation)のアプローチを適用して、国際協力業界 のニーズと諸価値を反映させたグローバルスーツを作成しました。そのプロダクト評価のプロセスについて報告致します。
司会者:神宮司真奈
国際開発センター(IDCJ)社会開発部研究員
(Mana JINGUSHI, Researcher, IDCJ)
報告者:佐々木亮
国際開発センター(IDCJ)評価部主任研究員(『協働評価ステップバイステップ』の日本語版翻訳者)
(Ryo SASAKI, Ph.D. in Evaluation, Senior Researcher, IDCJ)
コメンテーター1:石田洋子
広島大学副学長(ダイバーシティ担当) ダイバーシティ&インクルージョン推進機構副機構長
(Dr. Yoko ISHIDA, Vice President (Equity, Diversity, Inclusion), Hiroshima University)
コメンテーター2:リリアナ・ロドリゲス=カンポス
南フロリダ大学教授(『協働評価ステップバイステップ』著者)
(Dr. Liliana Rodriguez-Campos, Professor, University of South Florida)
以下のGoogle Formから、お名前、ご所属、連絡先をご記入ください。追って当日のZoom URLを通知させていただきます。
国際開発センター(IDCJ)評価部
主任研究員:佐々木亮
大会HP:
(* [at] の部分を@に修正してご使用ください)
在日アフリカ人研究者を中心に活動している日本アフラシア学会(JSAS)では、10月7日に愛知学院大学での研究大会を企画しており、研究発表を募集しています。WebページのCall for Papersをご覧いただき、ご関心のある方はぜひ7月20日までにお申し込みいただけますようお願いします。
日本アフラシア学会(JSAS)
昨年10月に「持続可能な発展・開発論~国際協力入門」(文教大学出版事業部 2200円 ISBN978-4-904035-90-0 C3030)を出版しました。
筆者は1978年海外経済協力基金(現JICA)に入り、2004年まで26年間国際協力に携わってきました。
また、2004年から本年3月まで文教大学国際学部・大学院国際学研究科で財政管理や援助評価などの研究とともに国際協力や国際ボランティアに関係する科目や実習を担当してきました。
本書は筆者のこれまでの経験と研究に基づいて(1)開発と国際協力を考える上で必須の基礎知識、(2)最新の開発理論、評価理論の平易な解説、(3)持続可能な開発目標(SDGs)を考え る上でのポイント、(4)実際に国際協力に参加した人へのアドバイスをまとめたものです。
国際協力を専攻する学部生および大学院修士課程の初年次生を対象にしていますが、より幅広く教養書として読めるように工夫しています。
AMAZONでもご購入可能ですが、著者に直接ごメールで連絡いただければ送料込み1570円でお送りいたします(送金手数料はご負担いただくことになりますが、手数料がかからないPaypay決済も可能ですのでご相談ください)。
林 薫 (グローバル・ラーニング・サポート・コンサルタンツ代表/元文教大学教授)